これからの新働き方改革の勢いになるか?
働き方改革により変わる未来の生活とは
よく聞かれるようになった働き方改革ですが、その中に今回紹介するテレワーク・在宅ワーク・リモートワークなども方針の一部になっています。
今回の記事はこれらの新しい働き方をわかりやすく解説し、メリットとデメリットなども踏まえながら皆様へ情報をシェアしたいと思います。
とくに中高年でこれから先の会社の雇用形態に不安を感じる方や、今の働き方では老後が心配など感じてる人も多いと思います。
もちろんその背景には45歳以上の早期退職(リストラ)や終身雇用崩壊や年功序列崩壊などがあるからでしょう。
それらの不安の解消の一つの鍵になるかもしれないので、今回はこれらを記事にしました。
テレワーク・在宅ワーク・リモートワーク違い
この3つの違いには大きな違いや区分の仕方がないので、一概にこれが○○ワークといって決まった感じでは現時点ではありません。
基本「会社に出社しないで、他の場所から仕事をする」といった意味合いになります。
その中でもあえて細分化するなら…
■テレワークも在宅に近く、TV会議など現地に行かなくても仕事ができる事をいいます。
■在宅ワークは本来なら会社に出社して仕事をする所、在宅で仕事をする事になります。
この2つは大きな違いはありませんが、リモートワークは若干仕事内容によっては意味合が少し変わる時もあります。
■リモートワークも基本は同じような働き方の意味合いを持ちますが、これから先5GやIoTなどが広まれば会社に出社してリモート(遠隔)で工事現場の重機を動かし、鉱石を掘るなどもリモートワークに分かれる場合もあるので、このようなリモート(遠隔)な働き方もあります。
また遠方での患者をネット画像で問診したりする事も、会社に出社してそこからの働きになるのでこいった場合での線引きも一概には語れませんね。
今回のような話題ならこれらの「テレワーク・在宅ワーク・リモートワーク」同じ意味合いと思っていていいと思います。
厚生労働省でも呼び方が、「自営型テレワーク(在宅ワーク)」なんて呼んでる事もあります。
この場合は「自営型」という文言が入っているで、個人事業主やフリーランスでの働き方を言います。(会社に属してなく外注として仕事を行う)
アウトソーシングの意味合いに近いですね。
また厚生労働省では「テレワーク」はこのように定義をしています。
テレワークとは「情報通信技術(ICT=Information and Communication Technology)を活用した時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」のこと。
Tel(離れて)とWork(仕事)を組み合わせた造語です。
要するに本拠地のオフィスから離れた場所で、ICTをつかって仕事をすることです。
テレワークは働く場所で分けると、自宅で働く在宅勤務、移動中や出先で働くモバイル勤務、 本拠地以外の施設で働くサテライトオフィス勤務があります。
出典:厚生労働省
まだ新しい分野や働き方なので、これから先この分野もしっかりとした線引きができ、いろんな呼び名に変わっていくでしょう。
家に居て仕事になるの?
この問いにはもちろん、テレワークや在宅ワークやリモートワークなどは、仕事にならない業種や職種や部署などがあります。
基本パソコンとネット環境が整っていれば、会社でもカフェでも図書館でも自宅でもできる仕事の人ができる働き方になります。
厚生労働省もこのようなアンケートを取っていて、在宅ワークの仕事も一覧として紹介しています。
しかし最近の5G・AI・ITの進化も進化を遂げていて、数年後には工事現場や医療や小売り販売なども多種多様な仕事が、在宅・リモートワークできるようになるといわれています。
今はパソコンで打ち合わせや会議、デザインや事務作業なども会社に出勤しなくても、仕事として成り立っている所も増えてきましたが、やはりまだ外資系だったりIT系の分野に多い傾向です。
私も今は親の介護を在宅でしながら、当ブログを運営し仕事(在宅ワーク)しつつ生活しています。
メリット
■雇用される側のメリット
■働く側は通勤が無くなる為に、通勤時間がなくなり、通勤時のストレスも大きく減少し、働く意欲などにつながる。
・片道30分往復1時間が、まるまる自分の時間が持てるようになる。
■働く側は隙間時間で家の用事ができる家事や子育てや介護などもできる。
・個人の仕事のペース配分ができるので、昼間家事をやり夜仕事をするなどもできる。
■企業側のメリット
■会社側は交通費などのコスト大幅に削減になる。
■出勤する人が少なくなるので、デスクの用意や社食の負担などのコスト削減になり、大きな働く場を用意しなくてよくなり、会社の広さも狭くできて家賃を低くできる。
■社員と集まる時だけ「コワーキングスペース」(人が集まって働く場所を提供する施設)を利用できる。
・また会社自体を都市部でなくても、家賃の安い所でも経営ができる。
デメリット
もちろん良い事ばかりでもありません。
■設備投資
・テレワークやリモートワークや在宅ワークなどは、まず環境作りが必要となりある程度の設備投資が必要になります。
・簡単なTV会議などはすぐできますが、大掛かりなモノはちゃんとした設備をしないといけません。
・設備はまず大切な会社な情報漏洩の無いようにハード・ソフト面のセキュリティ面を作り上げ、そして会社トータルでの設備変化が必須で、ここをしっかりと投資できるかで仕事環境も大きく変化します。
・リモートワークなどはより大掛かりな設備投資が、必要となる場合もあります。
■人間関係やコミュニケーション
・どうしても対面では無いので、お互いの考えのすり合わせが細かくできにくいので、そこは問題点の一つですね。
・会社内だったら対面にてすぐ歩いて、質問などできるがTV会議のようなモノになると、相手の家の都合や時間帯などを気にしながらの、コミュニケーションの取り方になってしまいがちです。
■人事での評価
・どうしても上司と部下に物理的距離があると、人事面での評価も難しいとされています。
・しかしここはもう終身雇用や年功序列が崩壊している世の中で「実力主義」「成果主義」の元、日本の昔ながらの雇用の在り方も変えていかないといけません。
■健康管理や時間管理
・よく夏休みの宿題は夏休み後半に一気にやる人もいて、最後の方は泣きを見る時が多々。(私もそのタイプでした(笑))
・そんな感じで家にいると、家にいる安心感から時間管理や健康管理が疎かになり、納期が遅れたり、昼家事をやり夜中仕事をするというメリットでもありながら、デメリットになりうる昼夜逆転の生活になってしまい身体を壊してしまう人もいます。
なぜ進まない?テレワーク
進まない大きな理由としては、最近の企業向けの「なぜテレワークが定着できない理由」のようなアンケートなどでも上位に食い込んでいる理由が、やはりテレワークに対する設備面のコストと社内の準備という事です。
などこれ以外にもそれぞれ細かい問題が山積みになって、テレワークへの業務変換の足を引っ張ってるようです。
大手企業のテレワークの動向
先の見えない感染問題で、この先どう社会が変わっていくかも未知数です。
その中で企業はコストダウンをしていかないと、自社投資に回す資金もありません。
そして大企業がもうすでに動き出した「原則テレワーク」の新しい働き方への方向転換ですね。
富士通
■富士通も製造現場を除く8万人に対して「原則テレワークをする勤務形態」にするというニュースが話題でした。
テレワークの社員に対して通勤手当を廃止し、その代わりに在宅で仕事をする事になるので、月5,000円のパソコンや周辺機器などの設備や、通信費用などの補助的な手当を新たに支給するとの事です。
また今都市部にあるオフィスを解約し、地方のサテライトオフィスを増やし、いろんな所でも働ける環境を作っていくようで、3年後を目途に従来の全オフィスの面積を半分に減らすという。
そして単身赴任も解消していく方針。
SONY
SONYは2020年3月27日に社員2万人に対して在宅ワークを発表!
大手のSONYも大幅な在宅ワークを決めた。
ソニーは27日、新型コロナウイルス感染拡大防止のため、テレビや半導体などエレクトロニクス部門を中心とした全国の社員約2万人を原則、在宅勤務にしたと明らかにした。
出典:Yahoo!ニュース
まとめ
働き方改革でも推進されてるように、このような新しい働き方が広まっていくのは大変良い事だと思います。
今は話題から一旦下火になっていますが、必ず5Gの時代はやってきます。
この5Gの環境が整う事でよりテレワークの強みが出てきます。
そしてその波に乗らないと、この先企業も生き残れなくなります。
なので、現状この感染問題で通常の会社の維持だけでも大変ですが、「2025の崖」「デジタルトランスフォーメーション」などの問題も目の先です。
今の内から企業もいろいろな課題を乗り越えて、テレワークへの早急な対応をしていった方が良いと思います。
正直同じ時間に始まる今の社会の流れは、満員電車、通勤渋滞、昼ごはんの混雑、など決して有効な働き方ではないですからね、始業時間がずれたり出社人数が減る事によって良い事が多くありますからね。
また働く場所を選ばなければ、いろんな選択肢も働く側はできるので、ストレスや家事や介護面でも大きな違いがでます。
私もパソコンとネット環境さえあれば生きていけるので、会社い出社して働くっていうよりも凄くいい環境です。
なので、現在普通に出社して働いてる人も、この先の雇用に不安があるなら今の内に、こういった新しい働き方の勉強をして、いつでも一人でも仕事ができるように準備をしておく事がいいと思います。
私も40代からのスタートでいろいろ勉強しながら、親の在宅介護もしながらも生活するようになっているで、遅くはないと思います。
これから来るであろう在宅ワーク以外にも計り知れない世界情勢・経済・生活など大きな余波が広がる事は、間違い無いと私は考えます。
新しい働き方ができる人材になるにしても、まずは行動です!
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厚生労働省 HP
https://www.mhlw.go.jp/index.html